2025年12月15日、東京・赤坂の超高級会員制サウナ「サウナタイガー」で発生した火災事故は、30代の夫婦が亡くなるという最悪の結果を招きました。月額最大39万円という破格の料金設定でありながら、非常ボタンの電源が一度も入れられていなかったというずさんな管理体制に、世間からは驚きと怒りの声が上がっています。そして今、最も注目されているのが、このサウナを経営していたオーナーの実態です。
ネット上では運営会社SAUNA＆Co株式会社の代表である栗原修氏の名前が挙がり、さらに週刊文春による内部告発報道によって、その裏の顔が次々と暴かれ始めています。一体、この栗原修氏とは何者なのでしょうか？
この記事では、赤坂サウナタイガー火災事故の経営者とされる栗原修氏の顔画像やWiki経歴、生い立ち、そして文春砲で明らかになったパワハラ疑惑や悪徳商法による業務停止命令の実態まで、現在判明している情報を網羅的に調査し、どこよりも詳しく解説します。
東京・赤坂の一等地にある会員制個室サウナ「SAUNATIGER（サウナタイガー）」で起きた火災事故。亡くなったのは、川崎市で美容室を経営する松田政也さん（36）と妻の陽子さん（37）でした。幼い子供を残して旅立った夫婦の無念を思うと胸が痛みますが、この事故の背景には、単なる過失では済まされない経営側の実態が隠されていました。
事故が起きたサウナタイガーを運営しているのは、「SAUNA＆Co株式会社」という企業です。この会社の代表取締役として名前が挙がっているのが、栗原修（くりはら おさむ）さんです。
複数のプレスリリースや企業情報データベースによると、SAUNA＆Co株式会社は2021年7月に設立され、栗原修さんが代表を務めていることが確認されています。事故後の報道では「男性オーナー」と名前が伏せられていますが、ネット上の特定班や一部メディアの報道により、栗原修さんが実質的なオーナーである可能性が極めて高いと見られています。
特に、事故直前に別の関連会社で行政処分を受けていた人物と名前が一致することから、その関連性が強く疑われているのです。
現在、栗原修さんの顔画像は公のメディアでは大きく報じられていません。しかし、ネット上では彼が過去に関わっていたビジネスや、関連企業のイベント時の写真などが掘り起こされようとしています。
一部の情報によると、栗原修さんは40代後半で、いわゆる「オラオラ系」の風貌をしているとも噂されています。週刊文春の報道でも、グループトップのA氏（栗原修さんと見られる人物）について同様の描写がなされており、派手な生活を好む実業家としての側面が浮き彫りになっています。
現時点では、確証のある顔写真は大手メディアでは公開されていませんが、今後の捜査の進展や、もし逮捕といった事態になれば、ニュースでその姿が公表される可能性は十分にあります。
では、この栗原修さんとは一体どのような人物なのでしょうか？Wiki風のプロフィールや経歴、生い立ちについて、現在分かっている情報を整理します。
栗原修さんは、自身を「サウナ歴25年以上」と語り、そのこだわりを詰め込んだ施設としてサウナタイガーをオープンさせました。しかし、その経営実態はサウナ愛とはかけ離れたものだったようです。
栗原修さんの経歴を調査すると、リユース業界で急成長した「トリアイナグループ」の創業メンバーであったという情報が出てきます。彼はそこで営業の統括マネージャーを務め、バリバリの営業マンとして手腕を振るっていたと言われています。
その後、独立して「KUROFUNE＆Co株式会社（旧クロフネアンドパートナーズ）」を設立。時計や宝石、酒などの買取・販売事業を展開し、骨董買取アプリなどの運営も行っていました。そして、その事業で得た資金を元に、2022年に念願だったサウナ事業「サウナタイガー」を立ち上げたという流れのようです。
「仕事が遊びで遊びが仕事」という座右の銘を持っていたとも報じられており、ベンチャー気質の強い、イケイケドンドンの経営スタイルだったことが伺えます。
現代の経営者であれば、SNSを活用して発信を行うのが一般的ですが、栗原修さんのSNSアカウントはどうなっているのでしょうか。
調査の結果、栗原修さん本人と断定できるInstagramの公開アカウントは見つかりませんでした。同姓同名のアカウントは複数存在しますが、サウナタイガーの経営者であると特定できるものは確認できていません。
可能性としては、非公開の「鍵垢」として運用しているか、あるいは偽名やニックネームで利用していることが考えられます。特に今回のような事故が起きた場合、炎上を避けるためにアカウントを削除したり、IDを変更して隠蔽したりするケースも少なくありません。
FacebookやX（旧Twitter）についても同様に調査を行いましたが、本人の公式アカウントとして稼働しているものは見当たりませんでした。サウナタイガーの公式アカウントは存在していましたが、事故後は更新が止まっており、批判のコメントが殺到している状態です。
週刊文春の報道によれば、社内のコミュニケーションツールでは部下に対して激しい叱責を行っていたという履歴が残っているようですが、表向きのSNSでは慎重に振る舞っていた、あるいは検索に引っかからないように対策していた可能性もあります。
ネット上では、栗原修さんの国籍について「韓国人ではないか」「在日ではないか」という検索キーワードが浮上しています。この噂の真相について調査しました。
結論から言うと、栗原修さんが外国籍である、あるいはハーフであるという確証のある情報はありません。消費者庁の行政処分に関する公文書でも「栗原修」という日本名で記載されており、特段の事情がない限りは日本国籍である可能性が高いと考えられます。
このような噂が出た背景には、彼が展開していたビジネスの手法が強引であったことや、一部のネットユーザーによる「悪いことをする経営者は日本人ではない」という偏見に基づいた憶測が拡散された可能性があります。また、サウナという文化が韓国でも盛んであることから連想されたのかもしれませんが、現時点では根拠のない噂レベルの話です。
ネット掲示板やSNSでは、事件や不祥事が起きるとすぐに国籍を疑う投稿が見られますが、栗原修さんに関しても同様の現象が起きています。「顔つきがそれっぽい」といった主観的な意見や、根拠不明な書き込みが散見されますが、公的なソースで彼の国籍について言及されたものはありません。
したがって、彼を在日韓国人や中国人と断定するのは間違いであり、あくまで情報の精査が必要です。重要なのは国籍ではなく、彼が経営者としてどのような安全管理を行い、どのような責任を負うべきかという点です。
今回の事故に関連して、もう一人重要な人物の名前が挙がっています。それが中村拓歩（なかむら たくほ）さんです。
報道や内部告発によると、中村拓歩さんは栗原修さんの「右腕」とも呼ばれる側近中の側近です。中村さんはアメリカの大学を出た国際派で、栗原さんが経営する「KUROFUNE＆Co」に入社後、スピード出世を果たしたと言われています。
現在は、栗原さんの後を継ぐ形で関連会社の社長を務めるなど、ビジネスパートナーとして深い関係にあります。週刊文春の記事では、事故当時に現場にいた「現社長のB氏」がこの中村拓歩さんであると示唆されており、栗原さんの指示の下で実務を取り仕切っていたキーマンと言えるでしょう。
実は、サウナタイガーの運営会社では、事故の少し前に代表の変更があったという情報があります。2024年12月頃に栗原修さんが代表を退き、中村拓歩さんが新社長に就任したというのです。
このタイミングでの社長交代に対し、ネット上では「行政処分逃れではないか」「事故が起きることを予見して責任を押し付けたのではないか」という憶測が飛んでいます。もし、危険な状態であることを知りながら名義だけを変えていたとすれば、その責任はより重大なものになるでしょう。
人気YouTube番組「令和の虎」に、栗原修さんが出演していたのではないかという噂がありますが、これについてはどうなのでしょうか。
調査の結果、栗原修さん本人が「令和の虎」に虎（投資家）や志願者として出演していたという事実は確認できませんでした。出演者リストや過去の動画アーカイブを調査しても、彼の名前は見当たりません。
では、なぜこのような噂が出たのでしょうか？それは、彼のビジネスの経歴に関係があります。
前述の通り、栗原修さんは「トリアイナグループ」の創業メンバーでした。このトリアイナグループの会長である三浦哲郎氏は、「令和の虎」のレギュラーメンバーとして知られる有名人です。
つまり、栗原修さんは「令和の虎に出ている三浦会長の元部下であり、創業を共にした仲間」という接点があったのです。この関係性から、「栗原修も令和の虎関係者ではないか」という話が広まったと考えられます。三浦会長自身は今回の件とは無関係ですが、栗原さんのビジネスのルーツを知る上では重要な繋がりと言えます。
事故の舞台となったサウナタイガーを運営する「SAUNA＆Co株式会社」についても詳しく見ていきましょう。
会社はサウナタイガーの店舗と同じビルに登記されています。赤坂駅から徒歩圏内の閑静なエリアにあり、外観も非常にスタイリッシュなビルです。資本金は500万円と小規模ですが、高級路線を打ち出し、富裕層や芸能人をターゲットにしていました。
事故が起きる前、サウナタイガーの評判は上々でした。Googleマップやサウナ専門サイト「サウナイキタイ」では、「個室が広くて最高」「アメニティが高級」「食事が美味しい」といった高評価が並び、まさに「成功者の隠れ家」としての地位を確立していました。
しかし、事故後は状況が一変。「安全管理が最悪」「殺人サウナ」「オーナーの対応が信じられない」といった厳しい口コミが殺到し、評価は地に落ちています。高級な内装やサービスにお金をかけても、利用者の命を守るための基本的な設備がおろそかになっていたことが露呈し、もはや再起不能な状態と言えるでしょう。
今回の火災事故で注目を集める栗原修さんですが、実は別の会社でも重大なトラブルを起こしていました。これが、彼が「悪徳経営者」と呼ばれる所以となっています。
2024年11月27日、消費者庁は栗原修さんが代表を務める訪問購入業者「KUROFUNE＆Co株式会社」に対し、特定商取引法違反で9ヶ月間の業務停止命令を出しました。さらに、栗原修さん個人に対しても業務禁止命令が出されています。
これは、サウナ火災事故が起きるわずか2週間前のことです。行政処分を受けるほどの悪質な営業活動を行っていた人物が、同時期にサウナ経営も行っていたという事実に、戦慄を覚えます。
消費者庁が認定した違反内容は、極めて悪質なものでした。いわゆる「押し買い」と呼ばれる手口です。
このように、社会的弱者を食い物にするようなビジネスモデルで利益を上げていた会社が、栗原修さんの資金源だったのです。週刊文春の内部告発によれば、従業員に対しても「押し買い」を強要していたとされています。
週刊文春のスクープ記事によって、栗原修さんの社内での振る舞いも明らかになりました。それは、まさに「ブラック企業」そのものの実態でした。
文春が入手した社内コミュニケーションツールの履歴には、A氏（栗原修さんと見られる人物）から従業員への恫喝メッセージが残されていました。
「お前ら仕事してんの？ マジでアポ振れって 舐めてんのか仕事」
アポイントの取得数が少ないことに対し、激しい言葉で叱責する様子が日常茶飯事だったようです。従業員たちは「申し訳ございません」と平謝りするしかなく、恐怖支配によって組織が動かされていたことが伺えます。
さらに衝撃的だったのが、「粗利返し（あらりがえし）」という社内用語の存在です。
これは、従業員が社用車で事故を起こしたりミスをしたりした場合、その損害額を給料から天引きするのではなく、訪問買取で客から安く買い叩いて出した利益（粗利）で埋め合わせろ、という意味だそうです。
つまり、「客を騙してでも利益を出して、自分のミスの穴埋めをしろ」と指示しているに等しいのです。モラルのかけらもない社風が、グループ全体に蔓延していたことが分かります。このような体質の会社が経営するサウナで、客の安全が守られるはずがありません。
栗原修さんのプライベートについても関心が集まっています。彼には家族がいるのでしょうか。
現時点では、栗原修さんが結婚しているか、妻や子供がいるかについての確定的な情報は出てきていません。40代後半という年齢を考えれば、家庭を持っていてもおかしくありませんが、公にはされていません。
もし家族がいるとすれば、夫や父親がこのような大事故を起こし、さらに悪徳商法で行政処分を受けているという事実に、大きなショックを受けていることでしょう。また、被害者である松田さん夫婦にも幼い子供が残されたことを考えると、加害者側の家族の存在についても世間の目は厳しくならざるを得ません。
栗原修さんの実家や両親についても、詳細は不明です。ただ、若くしてベンチャー企業で成功し、六本木や赤坂で派手に遊んでいたという情報から、自身の力で成り上がったタイプか、あるいは実家からの援助があった可能性も否定できません。
今後、週刊誌などの取材によって、彼の生い立ちや家族関係についても新たな情報が出てくる可能性があります。
サウナタイガーといえば、イタリア人タレントのパンツェッタ・ジローラモさんが関わっていたことでも有名でした。彼の責任はどうなっているのでしょうか。
オープン当初、サウナタイガーの公式サイトには、ジローラモさんが「ゼネラルマネージャー（GM）」として写真付きで紹介されていました。「ジローラモ監修」という触れ込みが、高級感を演出し、多くの客を呼び込むきっかけになっていたことは間違いありません。
ジローラモさん自身も雑誌などで店を紹介し、「お湯を毎回変えている」「最高のサービス」とPRしていました。
火災事故後、運営会社は公式サイトからジローラモさんの名前と写真を削除し、声明を発表しました。
「ジローラモ氏はオープン当初からPR支援をしていただけで、店舗の運営管理には一切関与していない」
つまり、彼はあくまで「広告塔」であり、実際の経営や安全管理にはノータッチだったという主張です。法的な責任を問われる可能性は低いと見られますが、彼の名前を信じて来店した客も多いため、イメージダウンは避けられないでしょう。ネット上では「広告塔としての道義的責任はあるのではないか」という声も上がっています。
今回の事故で最も重要なのは、経営者である栗原修さんの法的責任です。彼は逮捕されるのでしょうか。
警察の調べに対し、オーナー（栗原氏）は信じがたい供述をしています。
「非常ボタンの受信機の電源を、オープン以来一度も入れたことがない。触ったこともない」
これは、2年以上にわたり、客の命綱である非常ベルが全く機能しない状態で営業を続けていたことを意味します。サウナという密室で火災や体調不良が起きた際、助けを呼ぶ唯一の手段を経営者自らが放棄していたのです。これは単なる「うっかり」ではなく、未必の故意に近い重大な過失と言えます。
さらに、被害者の夫婦が亡くなったサウナ室のドアノブは、内側と外側の両方が外れて床に落ちていました。専門家によれば、サウナのドアは通常、押すだけで開く「パニックドア」などが採用されますが、この店ではデザイン重視の特殊なドアノブを使用していたようです。
熱せられた室内でドアノブが外れ、閉じ込められた夫婦が必死にガラスを叩き、非常ボタンを押しても反応がない絶望的な状況。これを招いたのは、不適切な設備の採用と、メンテナンス不足であることは明らかです。
警視庁は現在、業務上過失致死容疑を視野に捜査を進めています。非常ボタンの電源を入れていなかったこと、ドアノブの整備不良を放置していたことなど、予見可能性と結果回避義務違反は明白であるように見えます。
過去の判例を見ても、これほどずさんな管理で死者を出したケースでは、経営者が逮捕・起訴され、実刑判決を受ける可能性も十分にあります。特に、直前の行政処分などから「法令遵守意識の欠如」が指摘されれば、情状酌量の余地はないでしょう。
今回の事件に対し、ネット上では怒りの声が爆発しています。
多くの人が、これは「事故」ではなく防ぐことができた「人災」であると認識しています。経営者のモラルの低さが、直接的に人の命を奪ったという事実に、憤りを隠せない様子です。
また、サウナ愛好家（サウナー）からは、「これで個室サウナ全体の規制が厳しくなる」「真面目にやってる店まで疑われる」といった懸念の声も上がっています。ブームに乗じて利益優先で参入してきた悪質な業者が、業界全体の信頼を損ねてしまった形です。
2025年12月22日現在、赤坂サウナタイガー火災事故の全容が徐々に明らかになってきました。被害に遭われた松田政也さんと陽子さんのご冥福を心よりお祈り申し上げます。
今回の調査で浮き彫りになったのは、経営者とされる栗原修氏および運営会社の、あまりにも幼稚で悪質な実態でした。サウナ歴25年を謳いながら、客の命を守るための「非常ボタン」の電源を2年間も入れず、ただ見た目だけの高級感を演出して高額な会費を徴収していたこと。その裏では、高齢者を狙った訪問買取詐欺まがいの商法で行政処分を受け、従業員には「粗利返し」という名の搾取やパワハラを行っていたこと。
これら全ての事象は、バラバラに起きているようでいて、実は一本の線で繋がっています。それは、「自分さえ儲かれば他人はどうなってもいい」という、極めて利己的で歪んだ倫理観です。その歪みが、訪問買取では高齢者の財産を奪い、サウナ事業では若い夫婦の未来と命を奪ったのです。
亡くなった松田さん夫婦には、1歳にも満たない幼いお子さんがいたと報じられています。Instagramには、子供の成長を願う父親としての愛情溢れる投稿が残されていました。「いつかこの子がドレスを着るまで生きたい」という願いは、ずさんな管理によって断ち切られてしまいました。閉じ込められた高温のサウナ室で、非常ボタンを押しても音が鳴らない絶望の中で、夫婦はお互いをかばい合うように倒れていたといいます。
これは過失という言葉で片付けられるものでしょうか。構造的な欠陥を知りながら放置し、安全装置を無効化していた行為は、未必の故意による犯罪と言っても過言ではないのではないでしょうか。警察には、徹底的な捜査を行い、責任の所在を明確にし、厳正な処罰を下していただくことを強く望みます。そして、このような悲劇が二度と繰り返されないよう、業界全体の浄化と規制強化が必要です。
2025年11月、華やかな女子ゴルフ界の舞台裏で、一つの衝撃……
